【無料あり】社内wikiツール24選 | 社内wikiの作り方や活用事例までご紹介

顧客情報や自社の商品情報・ノウハウ、社内メンバーの総務に関わる個人情報まで、ビジネスにおける情報の種類はさまざまですが、営業活動を通して得た情報は適切に管理する必要があります。

情報を蓄積するだけであれば、WordやExcelをはじめとしたファイルに格納するのもひとつの方法です。しかし、この方法では、必要なときに必要な情報へのアクセスがしづらいというデメリットがあります。

そのアクセス性の悪さを解消し、社内で効率的に情報管理ができるツールに「社内wiki」があります。

一方、社内の情報管理に課題は感じていても社内wikiという言葉に馴染みがなく、どんなツールであるかわからない担当者の方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、社内wikiの概要からおすすめの社内wikiまで網羅的に解説します。

社内wikiの理解を深め、どんなツールがあるのか参考にしたい
自社の情報管理の課題を解決し、業務効率化を実現した
現状、社内の情報管理が属人的となってしまっているので統一したい

という担当者の方はこの記事を参考にすると、社内wikiの理解が深まり、自社の情報管理に必要な解決策がわかります。

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1 社内wikiとは
2 社内wikiが必要な背景
3 社内wikiの作り方
4 社内wikiのメリット
5 社内wikiを社内に普及する方法
6 社内wikiを効果的に活用していく3つの重要点
7 社内wikiのツール選定のポイント
8 【無料でも使える！】社内wikiツール24選
9 社内wikiの活用事例
10 社内wikiに関する情報まとめ

社内wikiとは

社内wikiとは、電子データとして社内の情報やナレッジをストックし、共有するツールを指します。

フリー百科事典であるwikipediaをイメージして作成された「社内版wikipedia」と考えるとわかりやすいでしょう。必要な情報が階層ごとに分かれており、スムーズに必要な情報へアクセスできます。

たとえば、「社内のマニュアルを社内wikiに保存し共有する」というケースなどが挙げられます。

このように、ベテランやノウハウのある社員の知識を社内wikiに蓄積しておけば、問題やトラブルが発生したときでもリソースを取られることなく解決できる可能性が向上します。

社内wikiが必要な背景

各社からリリースされているITツールは今日の情勢下において必須のツールとなってきました。そのなかでも特に社内wikiが必要な背景には以下3つの要素が挙げられます。

情報やナレッジが部署単位でしか共有されていない
従業員の退職等で必要な情報の引き継ぎができない
人材教育のコストを低下させる必要がある

情報やナレッジが部署単位でしか共有されていない

今日では、新型コロナウイルスの影響により、リモートワークがさまざまな企業で浸透しています。しかし、非IT企業にありがちなのが、企業内での情報やナレッジが十分に共有されていないケースです。

特に、情報共有に不向きなメールや、使い方に慣れていないITツールを使っている場合、同じ部署やチーム内といった閉鎖的な環境でしか情報共有が行われません。

そのため、他部署の情報を聞く際に上司の許可を得るなどの工程が多くなり、情報アクセスまでの効率が落ちてしまっているのが現状です。

従業員の退職等で必要な情報の引き継ぎができない

情報やナレッジを常日頃から共有していなければ、従業員の退職や異動時に必要な情報などが引き継がれないケースが発生する恐れがあります。

十分な引き継ぎの時間があれば共有が可能ですが、時間が取れず中途半端な引き継ぎに終わってしまう場合も少なくありません。

突然の異動や退職によって重要な情報が引き継がれない状態で終わらないように、社内wikiを用いて日常的に情報やナレッジを共有する必要があるのです。

人材教育のコストを低下させる必要がある

現在の日本は、少子高齢化に伴う人手不足に陥っているため、人材教育や研修に時間やコストを割くことができず、人材教育の質が下がっている傾向があります。

社員教育が適切に行われなければ、人材が育たないのはもちろん、離職率の上昇にも繋がってしまいます。そのため、業務の情報やナレッジを社内wikiを用いて共有し、効率的に人材の成長を促すことが重要です。

社内wikiの作り方

ツールを使用した社内wikiの作り方には決まった手順があります。情報共有までのプロセスが非効率とならないよう、以下では3つのポイントに絞って解説していきます。

wikiの作成

社内wikiの多くは、「タイトル」と「本文」のテキスト形式で構成されています。重要な文を太文字にしたり、テキストの色を変更したりして、わかりやすくすることをおすすめします。

また、ツールによってはテキストの自動保存や、編集履歴の復元ができるツールもあります。

このように、wikiを作成する際に、誤った操作をしてしまっても問題ない機能が付属している「Stock」のようなツールであれば、社内にITリテラシーがなくても使いこなすことができます。

wikiの編集

付与されている権限にもよりますが、社内wikiは作成するだけでなく編集も可能です。

古くなった情報を更新したり、追記情報を付け足したりしていくことで、常に新しい情報を共有できます。情報の追記ルールも社内であらかじめ定めておくと安心です。

また、社内wikiに格納した情報を見る人が多い場合は、編集者の権限を設定すると、誰でも情報が簡単に変えられる状態を阻止できます。

社内wikiのメリット

社内wikiを活用すると、以下の4つのメリットを得ることができます。

一方、社内wikiを導入しただけでは効果を発揮せず、社内で運用されることではじめてメリットが得られる点に注意です。

情報やナレッジの一元管理

社内で分散していた情報を社内wikiに集約すると、欲しい情報へのアクセス性が向上します。

一元管理することで、「どこに必要な情報があるか分からず、探すのに時間がかかってしまった」という状況が無くなります。また、情報の受け手側だけでなく情報の管理も容易になります。

情報やナレッジの属人化を防ぐ

社内wikiを使うことで、常に業務上の情報やナレッジを共有できます。

そのため、情報やナレッジの属人化も防止でき、「売れる営業の仕方」や、「特定の業界に受ける営業トーク」などの情報を社内全体で共有可能です。

このような情報共有によって、教育コストが削減できるうえ、企業全体でも営業活動をさらに促進させられるというメリットがあります。

情報共有による業務効率化

社内wikiを使用することで、業務上で必要な情報をすぐに検索できます。

たとえば、資料作成に必要な情報など、他の社員に聞かなくとも素早く情報を手に入れられ、情報を聞く側・聞かれる側双方にとって業務時間の短縮になります。

そのため、社内wikiを使う前では非効率であった情報共有がスピーディに行えます。

人材教育コストを抑えられる

業務における作業方法などを社内wikiで共有をしていれば、異動で来た従業員や新人に対して、業務指導が行いやすくなります。

簡単な作業方法を伝達する場合は社内wikiを見せるだけにし、複雑な作業の場合は教育者がついて指導する、といった使い分けが可能です。

また、業務上で分からないことは社員自身が社内wikiで調べられるので、教育者への質問が減り、さらに時間やコストの減少に繋がります。

社内wikiを社内に普及する方法

ここでは、社内wikiを普及させる方法をご紹介します。社内wikiツールを導入しても、従業員に使われなければ情報共有の意味がありません。

特に、ツール導入前に気をつけておくべきポイントにもなるので注意が必要です。

導入の目的を設定する

導入の目的は必ず明確にしておきましょう。

導入目的を明確に設定しなければ、数多くある社内wikiツールの選定が難しくなるだけでなく、従業員に使用目的を十分に伝えられず、導入しても使用するメリットが分からないまま使うことになります。

そして、目的が曖昧なまま社内wikiを使用すると、従業員のツールを使うモチベーションも低くなり、結果として活用されなくなる恐れが高くなります。

このような状態となってしまうと業務効率化の実現は難しくなってしまいます。したがって、「現状がどうなっているか、その現状を課題を解決するために、マッチする機能が備わっている社内wikiを導入する」目的や課題解決のゴールを設定するのがおすすめです。

閲覧や編集権限の範囲を決める

社内wikiは社内の情報やナレッジを「全てストック」するため、部署やチームごとに閲覧・編集権限の範囲を設定する必要があります。

特に、マニュアルなどの「基本的には変わらない情報共有に用いるもの」については、管理者のみの編集権限にしたり、逆にあるトピックについて自由に意見を交換できるwikiについては、権限の設定はしないといった例が挙げられます。

また、権限を設定しておくと、万が一社内wikiのURLが外部に漏れてしまっても安心です。

ストックする情報の範囲を決める

社内wikiを有効に使用していくにあたり、ストックする情報やナレッジの範囲をあらかじめ設定しておくと、社員がさらに社内wikiを使いやすくなります。そのため、社内wikiの浸透にも貢献します。

たとえば、個人のノウハウや顧客情報など変更の少ない情報に関しては社内wikiで管理し、日ごとに追う必要がある情報などは、各個人で管理するなどのルール決めも有効です。

社内wikiを効果的に活用していく3つの重要点

社内wikiを効果的に活用し、費用対効果を高めるためには以下の3つが重要になります。

社内wikiの使用を促進させるチームを作る

社内wikiが社員に浸透するように促進していく、社内wikiのプロジェクトチームが必須となります。

社内wikiは導入しただけでは意味がなく、運用されてはじめて効果を発揮します。そのためにまずは、部署やチームを横断して社員やチームメンバーに情報やナレッジを周知させる必要があります。

また、使用中に何かトラブルがあった際や疑問点などを解消できるようにするという目的もあります。リーダーシップを持って促進させるチームを作ることで、浸透スピード向上させられます。

導入初期段階は社内wikiの利用目的を限定する

社内wikiの導入初期段階は、利用目的を「議事録」や「業務プロセス」の共有などに限定し、多くの従業員に使い慣れてもらうことを目指しましょう。

社内wikiの利便性や効果が理解されやすくなり、社員の積極的な利用を促進できます。

社内wikiの推進プロジェクトチームは社内メンバーの理解を都度確認し、レベルに合わせて格納していく情報の範囲を広げる、という方法がおすすめです。

社内wikiのルールは細かすぎないようにする

社内wikiを効果的に活用していくうえで、ある程度の運用ルールは必要ですが、細かくしすぎてしまうと社員が情報共有を面倒に感じ、活用されなくなる恐れもあります。

そのため、あらかじめ定めた表記ルールなどから大きく逸脱しない、運用上大きな影響を与えないものに関しては言及しないか、ルールを大枠で作っておくなどの方法が挙げられます。

社内wikiのツール選定のポイント

社内wikiには各社から数多くリリースされているため、何も考えずに導入してしまうと社内で結局使いづらく、利用を諦めてしまったというケースもあります。

そのため、社内wiki導入前には以下でご紹介する5つの選定ポイントを押さえる必要があります。

社内で必要な機能が備わっているか

「閲覧・編集権限の設定」や「PCだけでなくスマートフォンでも対応しているか」など、情報やノウハウを共有するために必要な機能を、社内wikiの導入前に確認しましょう。

この確認により、選定の意思決定がスムーズになるだけでなく、余計な機能がないシンプルな社内wikiを選ぶことができます。

一方、機能は多すぎても社内で使いこなせず、浸透を阻害してしまう可能性があるので「過不足のない」機能が候補の社内wikiに備わっているかどうかを確認しましょう。

情報検索のしやすさ

社内wikiのメリットとして、必要な情報を素早く入手でき、情報の共有・蓄積によるストレスを解消できる点が挙げられます。このメリットを最大限に活用するためには、情報の検索性に優れているツールを選ぶことがポイントです。

検索性を良くするポイントとして、ツールの導入後に「わかりやすくタイトル付けを行うなど」の方法を統一すると、スピード感を持った情報共有が可能です。

社内wikiの使いやすさ

現場で実際に社内wikiを使う社員が、全員使えるかどうかの使いやすさも選定ポイントのひとつです。

社内wikiは全社で利用することになりますが、決裁権を持つ担当者や取締役の一存で決めたものの、実際は使いづらく現場が混乱してしまうというケースもあるのです。

そのため、本導入前には使用感を確かめるために、トライアルや無料期間を利用し、使い勝手を試してから選定する方法が望ましいと言えます。

コストパフォーマンスに優れた料金形態かどうか

料金形態がコストパフォーマンスに優れているかどうかの確認も必要です。ここでのコストパフォーマンスとは、社内wikiの導入にかかる費用に対して、どの程度業務効率化が実現できたかを指します。

具体的な注目箇所としては、ツールが有料・無料のどちらであるか、有料である場合は1人あたりの月額使用料金を見るようにしましょう。

料金が高額であるからといって、その分の費用対効果が得られるとは限りません。実際に使用する現場の声をヒアリングしながら、自社の予算とマッチする社内wikiを導入しましょう。

セキュリティ対策の水準の高さ

セキュリティ水準の高さを示すものとして、国際セキュリティ資格(ISMS)の保有や、2段階認証システムなどが挙げられます。

無料プランでもセキュリティが強固なものはありますが、自社で利用する場合は、法人でも利用できるほどのセキュリティがあるかどうかを見る必要があります。

セキュリティの点で費用がかかったとしても、セキュリティが脆弱であることのリスクと比較すると安いと言えるでしょう。そのため、どのようなセキュリティ対策があるかどうかを担当者は確認しておく必要があります。

【無料でも使える！】社内wikiツール24選

以下では、無料でも使える社内wikiのおすすめを24選ご紹介していきます。

社内wikiには数多くの種類があるので、自社の目的に合わせて必要なツールを導入する必要があります。しかし、日々の業務がある忙しい中で数あるツールを全てトライアルで導入し、使い勝手を確かめていくのは現実的ではありません。

また、担当者自身で選べれば良いものの、実際に使う現場の声をヒアリングする時間も考慮すると、本導入までに多大な手間もかかってしまうでしょう。

そのため、「時間がなくても社内wikiの選定ポイントを確実に押さえたツール」を探しているのであれば、社内wikiに必要な機能が過不足なく備わっている情報共有ツールのStock一択です。

Stockはシンプルさにこだわった設計がされており、社内wikiに格納すべきノウハウや顧客情報など、管理が必要な情報はStockのファイルとノートで簡単に整理できます。そして、導入したその日から業務効率化が実現できるほどの使いやすさが定評です。

チームの情報を最も簡単に残せるツール「Stock」

「Stock」｜チームの情報を最も簡単に残せるツール

https://www.stock-app.info/

Stockは、チームの情報を最も簡単に残せるツールです。「チャットツールだと情報が流れていき、ファイル共有だと面倒」という問題を解消します。

Stockを使えば、「ノート機能」を利用して、要件などのテキスト情報や、画像やファイルなどのあらゆる情報を誰でも簡単に残すことが可能です。

また、「タスク」や「メッセージ」の機能を利用すると、ノートに記載したテーマごとにコミュニケーションを取ることができるため、あちこちに情報が分散せず、常に整理された状態で業務を遂行できます。

＜Stockをおすすめするポイント＞

ＩＴに詳しくないチーム向けのツール
ITの専門知識がなくても問題なく、簡単に始めることができます。
とにかくシンプルで、誰でも使える
余計な機能は一切なくシンプルなツールなので、誰でも簡単に情報を残すことができます。
驚くほど簡単に「情報ストック」と「タスク管理」ができる
社内の共有情報等の「情報ストック」が驚くほどしやすく、また「タスク管理」も直観的に行うことができます。

＜Stockの料金＞

https://www.stock-app.info/pricing.html

登録から14日間は、全ての機能を無料で試すことができます。

無料トライアル終了後に有料プランに申し込むことで、そのままノートを制限なく作成できる他、「誤削除防止機能」や「編集履歴機能」などのビジネスに必須の機能も継続して利用できます。また、大容量のファイルも引き続きアップロードできます。

有料プランでも１人あたり月額300〜400円程度からという非常に手頃な価格で利用できます。

Stockの詳細はこちら

Stockの資料をダウンロード

Confluence(コンフルエンス)

Confluenceは、職種や業界に対応したテンプレートを取り揃えている「社内wikiツール」です。

＜Confluenceのポイント＞

簡単に情報共有ができる
議事録や採用、マーケティング用のテンプレートが多数存在しているため、簡単かつ素早く体系化された情報を共有することができます。
買い切りタイプもある
月額料金（Free/無料、Standard/5ドル、Premium/10ドル）を払って使用するクラウド型だけでなく、買い切りタイプのオンプレミス型（500ユーザー以上/27,000ドル〜）もあります。

Confluenceの詳細はこちら

Kibela(キベラ)

Kibelaは、ITに強い人であれば簡単な情報共有が可能な「社内wikiツール」です。

＜Kibelaのポイント＞

個人用と共有用の情報を分割することが可能
個人的な情報を保存する「Blog」と共有情報を保管する「Wiki」の保存場所があります。個人の業務に関する内容の保管場所を別のツールと分ける必要がなく、ツールを横断する手間を省きます。
3つの料金プラン
5人までは無料で使用できます。6名以上のプランに、スタンダードプラン(月額550円/1ユーザ)/エンタープライズプラン月額1,650円/1ユーザ)の2つがあります。両者には保存容量とセキュリティ面に違いがあるのが特徴です。

kibelaの詳細はこちら

Scrapbox(スクラップボックス)

Scrapboxは、自動で情報の整理や分類を行う「社内wikiツール」です。

＜Scrapboxのポイント＞

分類・整理が自動
フォルダによる階層構造をする必要がなく、重要単語に「カギかっこ」をつけるだけで自動で関連ノートを紐付け、情報を整理してくれます。
個人や非営利団体は無料
個人や非営利で使用する場合は全て無料です。有料プランには、人数・容量無制限のビジネスプラン(月額1,000円/1ユーザ)と、オンプレミスで30人以上のメンバーで利用可能なエンタープライズプラン(お問い合わせ)があります。

Scrapboxの詳細はこちら

PukiWiki(プキウィキ)

Pukiwikiは、自由にWebページを編集できる、オープンソースの「社内wikiツール」です。

＜Pukiwikiのポイント＞

どのデバイスからでも使用できる
Webブラウザさえあれば、どのデバイスからでもPukiwikiを使うことが可能です。
無料で利用可能
オープンソースのため、全て無料で使うことができます。

Pukiwikiの詳細

toaster team(トースターチーム)

toaster teamは、マニュアル作成やノート共有、タスク管理を全てを1つにしたクラウドツールです。

＜toaster teamのポイント＞

セキュリティが強い
通信データの暗号化や、データセンターに「Amazon web service」を採用しています。また、24時間365日サーバーの監視をおこない、異常を検知した場合迅速に対処しています。
3つの料金形態
初期費用10万円に加えて、ライトプラン(月額35,000円）、スタンダードプラン(月額6万円)・ビジネスプラン(月額12万円)の3つのプランがあります。

toaster teamの詳細

Microsoft Teams(マイクロソフトチームス)

Microsoft Teamsは、Microsoftが提供しているビジネスチャットツールです。機能の1つに「社内wiki」があります。

＜Microsoft Teamsのポイント＞

Officeツールをもとに共有が可能
Wordやパワーポイント、Excelなどの情報を共有できます。また、共有したファイルに関するコミュニケーションを個別に取れるのも特徴です。
無料でも使用可能
基本機能は無料で使用できますが、管理・監視機能を必要とする場合や、大人数でのビデオ会議をする場合は有料プラン（月額540円/1ユーザー、月額1,360円/1ユーザー）がおすすめです。

Microsoft Teamsの詳細

Knowledge(ナレッジ)

Knowledgeは、セットアップが簡単なオープンソースの「社内wikiツール」です。

＜Knowledgeのポイント＞

モバイル対応
オープンソースでは珍しく、スマホなどモバイルでの使用が可能です。
無料で利用可能
オープンソースのソフトウェアなので、全て無料で利用可能です。また、ソフトのコードを改良し、独自のカスタマイズもできます。

Knowledgeの詳細

Dokuwiki(ドクウィキ)

Dokuwikiは、多言語対応しているオープンソースの「社内wikiツール」です。

＜Dokuwikiのポイント＞

アクセス制限がある
認証されたユーザー以外を排除する、アクセス制限機能があります。その他にもスパム対策や、認証プラグインによる外部認証も取り入れることができます。
全て無料で利用可能
オープンソースのソフトウェアなので全て無料で使用でき、コードの書き換えによるカスタマイズもできます。また、プラグインが豊富で簡単に機能を拡張することが可能です。
日本語がデフォルトではない
日本語がデフォルトでは無いため、翻訳が不自然な箇所もありmす。

Dokuwikiの詳細

Qast(キャスト)

Qastは、Q&Aとメモで情報やナレッジをストックする「社内wikiツール」です。

＜Qastのポイント＞

知恵袋形式で情報をストック
社内で頻繁に起きる質問はQ&Aに、個人の情報やナレッジはメモに投稿することで、社内情報を一元管理しています。
3つの料金形態
初期費用＋月額費用がかかります。（スタンダードプラン、エンタープライズプラン）セキュリティやデータ容量などに違いがあります。

Qastの詳細はこちら

Dropbox Paper

Dropbox Paperは、Dropboxの1つの機能であり、チームで情報をストックしていくサービスです。

＜Dropbox Paperのポイント＞

多様な情報をストックできる
テキスト形式だけの共有だけでなく、動画や写真などの埋め込みや、プレゼンテーション機能なども備えられています。
Dropboxユーザーであれば無料
Dropboxの1つの機能なので、ユーザーは無料で使用できます。Dropboxを使う場合、使用人数によって有料プランにする必要性が出てきます。

Dropbox Paperの詳細はこちら

Notion(ノーション)

Notionは、プロジェクト・タスク管理やノート機能も兼ね備えた「社内wikiツール」です。

＜Notionのポイント＞

情報の分類・整理が簡単
作成した共有ドキュメントは、マウス操作で構造化して整理・分類することができます。構造化された親ページには、各ドキュメントのリンクが表示され、アクセス性において非常に便利になります。
個人での使用は無料
個人利用であれば無料で使用することができます。ビジネスで利用する場合は最低1人あたりの月額費用が4ドル、8ドル、要問い合わせのプランがあります。

Notionの詳細はこちら

Guru(グル)

Guruは、Slack上でストックした情報やナレッジを閲覧できる点が特徴の「社内wikiツール」です。

＜Guruのポイント＞

豊富なツールと連携が可能
Slackだけでなく、GmailやDropboxなどの有名ツールとも連携ができます。
英語対応のみ
日本語対応していないので、英語に堪能な方向けです。
月額費用がかかる
月額必要がかかります。プランには、5ドル（スターター）、10ドル（ビルダー）、20ドル（エキスパート）があります。

Guruの詳細はこちら

CROWI(クロウウィ)

CROWIは、完全無料で使えるエンジニア向けの「社内wikiツール」です。

＜CROWIのポイント＞

社内wiki機能に特化
「既読の確認」や「リアクションボタン」が用意されているため、wikiの内容が閲覧されているかどうか把握できます。
オープンソースなので無料で使用可能
オープンソースのため、全ての機能を無料で使用可能です。

CROWIの詳細はこちら

Evernote(エバーノート)

Evernoteは、テキストや写真だけでなく、音声やファイルも保存できるクラウドツールです。

＜Evernoteの特徴＞

Webクリッパー機能
web上の必要な情報が書かれている記事などを、ボタン一つでメモに貼り付ける機能です。スクリーンショットなどの手間がなくなります。
3つの料金プラン
無料・パーソナル(680円/1ユーザー月)・プレミアム(850円/1ユーザー月)・Evernote Teams(1,100円/1ユーザー月)の4つのプランがあります。月額料金を支払うことで、使用できるデータ容量やワークチャット機能も利用可能です。

Evernoteの詳細

OneNote(ワンノート)

OneNoteは、Microsoftが提供している、チーム間でノートを共有するための完全無料のクラウドツールです。

＜OneNoteのポイント＞

様々な情報をノートに追加できる
テキスト情報だけでなく、音声や動画、pdfファイルなど幅広い情報を追加できます。他にも手書き機能があり、iPadなどを使って情報をイラスト化して共有することも可能です。
複数のデバイスに対応
PCだけでなく、スマートフォンやiPadなどのタブレット端末にも対応しています。
4つの有料プラン
ベーシック：¥540 ユーザー/月相当、スタンダード：¥1,360 ユーザー/月相当、プレミアム：¥2,180 ユーザー/月相当、アプリ：¥900 ユーザー/月相当

OneNoteの詳細

NotePM(ノートピーエム)

NotePMは、議事録や業務マニュアルなどの社内情報やナレッジをストックする「社内wikiツール」です。

＜NotePMのポイント＞

高いセキュリティ性を持つ「Amazon web service」をデータベースとして使っており、プライバシーマークの使用許諾事業者の認定を受けているほか、2段階認証にも対応しています。

＜NotePMの料金＞

NotePMの料金は以下の通りです。

ユーザー数3人までで月額1,000円
ユーザー数8人までで月額3,600円
ユーザー数15人までで月額5,700円
ユーザー数25人までで月額9,500円
ユーザー数50人までで月額17,500円
ユーザー数100人までで要問い合わせ

NotePMの詳細はこちら

esa(エサ)

esaは、情報を育てることを前提にした、チームのための「社内wikiツール」です。

＜esaのポイント＞

エンジニア向けのツール
Markdown記法に対応しているため、エンジニア以外の人にとっては慣れるのに少し時間を要するかもしれません。
ユーザー対応が早い
esaはユーザー対応が早いことが特徴です。実際に、多くのesaに関する記事でこのことが言及されています。
1人月額500円
esaは、申込み後2ヶ月間はフリートライアルで利用でき、その後はユーザー数一人あたり毎月定額で500円の料金形態になります。

esaの詳細はこちら

Qiita:Team

Qiita:Teamは、社内情報を簡単に書き、簡単に共有するための「社内wikiツール」です。

＜Qiita:Teamのポイント＞

共有記事へのコメントが可能
例えば、共有議事録に対して質問をしたり、記載漏れがある場合に補足したりするなど、コミュニケーションの場としても活用できます。
セキュリティが強固
プランによって違いがありますが、IPアドレスによるアクセス制限や、2段階認証が可能です。

＜Qiita:Teamの料金＞

Qiita:Teamの料金は以下の通りです。

Personal（メンバー上限1人）：500円(税込)/月
Micro（メンバー上限3人）1,520円(税込)/月
Small（メンバー上限7人）4,900円(税込)/月
Medium（メンバー上限10人）7,050円(税込)/月
Large（メンバー上限17人）15,300円(税込)/月
Extra（要相談）15,300円(税込)/月〜

Qiita:Teamの詳細はこちら

DocBase(ドックベース)

DocBaseは、セキュリティ性にこだわった「社内wikiツール」です。

＜DocBaseのポイント＞

検索がしやすい
「グループ」「メンバー」「タグ」ごとに絞り込み検索ができるため、必要な情報に素早くアクセスすることができます。
高いセキュリティ性
情報セキュリティマネジメントの国際規格である「ISMS認証」を取得しているだけでなく、データの暗号化や2段階認証などへの対応もしています。
5つの料金プラン
使用人数やデータ保存容量によって料金が違いますが、各プランの最大人数で月額利用料金を割ると、月額1人あたり200円~300円の範囲で使用が可能です。

DocBaseの詳細はこちら

Wrike(ライク)

Wrikeは、タスク管理からプロジェクトの進捗管理、社内wikiも扱うことが可能なクラウドツールです。

＜Wrikeのポイント＞

社内wiki以外も充実
チームのタスク進捗状況を見える化したり、プロジェクト進行を促進させたりする機能が充実しています。
5人まで無料で使用可能
フリープランでは5人まで無料で使用できますが、人数やデータ容量を増やしたり、プロジェクト管理機能をつける場合、$9.8(月/1ユーザ)以上の利用料金がかかります。

Wrikeの詳細はこちら

COCOMITE(ココミテ)

COCOMITEは、マニュアル作成・運用に特化した「社内wikiツール」です。

＜COCOMITEのポイント＞

マニュアル作成機能に特化
COCOMITE上のレイアウトに従って、タイトルや目次、内容ページを記入するだけで簡単にマニュアルを作成できます。画像・動画・Wordなどの多くの情報を取り込むことができるのが特徴です。
30日間の無料利用期間がある
30日間無料利用期間があり、その後は有料プランへの契約が必要です。3種類のプラン（エントリープラン：22,000円/月、スタンダードプラン：60,000円/月、エンタープライズプラン220,000/月）があり、月額利用料金の他に初期登録費用として65,000円かかります。

COCOMITEの詳細

soeasy buddy(ソーイージーバディ)

soeasy buddyは、動画を使ったマニュアルを作成するサービスです。テキストだけでは分かりづらい、細かい内容も共有することができます。

＜soeasy buddyのポイント＞

動画でのマニュアル作成
動画マニュアルを基本としており、自動で字幕が付与されます。スマホ向けのサービスなので、マニュアルを見たいときにいつでもどこでも視聴することが可能です。
月額3万円から利用可能
利用人数に応じた月額費用です。詳細はお問い合わせをする必要があります。

soeasy buddyの詳細

flouu(フロー)

flouuは、社内に分散された情報などを一元化し、チームの業務効率化を実現する「社内wikiツール」です。

＜flouuのポイント＞

チャット機能付き
共有ドキュメントでのチャット機能が付いています。共有事項への質問など、チームでのコミュニケーションを促進してくれます。
月額1人550円から
1番低い料金プランですと、月額1人550円から使用できます。他にも、セキュリティ性能をより高めるプランや、flouuへのデータ移行を支援してくれるプラン（110,000円〜）があります。

flouuの詳細

社内wikiの活用事例

以下では、一番のおすすめとしてご紹介した社内wikiツールのStockを導入した方の、実際の口コミ・評判となります。

社内wiki「Stock」を導入した企業「辻・本郷税理士法人」は、国内外に60拠点以上の事務所を構えている日本最大規模の税理士法人グループです。

導入前の問題として、顧客情報が担当者の中だけに情報が閉じてしまい、情報共有が十分にされていないことが挙げられていました。

顧客情報の共有がされていない場合、担当者の異動の度に顧客情報の全てを引き継ぐ必要があり、共有漏れがあった場合トラブルになる可能性もありました。

そこで、顧問先とのやりとりや情報をリアルタイムで共有できる仕組みを確保するために、社内wikiツール「Stock」を導入しました。

Stock導入後、リアルタイムでのお客様とのやりとりや情報を共有することができ、顧客情報の引き継ぎ漏れが発生する心配をする必要がなくなりました。

また、人材教育にも効果を発揮し、業務プロセスのマニュアル化を図ることができたとのことです。

参照：税務・会計事務所の導入事例

社内wikiに関する情報まとめ

今回の記事では、社内wikiの必要性、導入方法からおすすめの社内wikiツールまで幅広くご紹介しました。

社内wikiは社内のあらゆる情報を一箇所に蓄積し、メンバーが必要なときに必要な情報にアクセスできる、情報資産の重要な保管場所です。そのため、ツールを用いて運用する場合は、すぐに浸透するように「使いやすさ」を重視したツール選定が必要になります。

社内のDX化を促進させ、業務効率化を実現するためにも、まずは社内情報の適切な管理という部分からアプローチしていくことが重要です。

ご紹介したStockは、その使いやすさから非IT企業を含む導入実績が80,000社以上を超える実績を誇り、業界・業種を問わず定評があります。

利用は無料からでき、登録も1分で完了するので、ぜひ「Stock」で社内の情報を整理し、情報共有のストレスを解消しましょう。

Stock

チームの情報を最も簡単に残せるツール「Stock」
これ以上なくシンプルなツールで、チーム内の情報共有にストレスがなくなります。