近年、インサイドセールスの手法のひとつとして「オンライン商談」が注目を詰めています。オンライン商談には「取引先まで足を運ばずに済む」などのメリットがあり、中小企業にも普及しつつある新たな営業手法です。
しかし、オンライン商談に活用できるツールは複数あり、自社に合ったものを選ぶのには時間がかかります。そのため、「どのツールを導入すべきなのか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、オンライン商談ツールのおすすめ5選を紹介します。
- オンライン商談ができるツールを導入して、自社の営業効率を上げたい
- ツールの導入ではコストが発生するので、導入に失敗したくない
- 短期間で商談に持ち込めるようにして、見込み客を逃さない体制を整えたい
という担当者の方はこの記事を参考にすれば、オンライン商談ツールを適切な基準で比較検討できます。
目次
オンライン商談ツールとは
オンライン商談ツールは、オンライン上の商談で必須となるツールを指します。
顧客と直接会わずにリモートで商談を進めるには、遠隔でもスムーズにやりとりできる「オンライン商談ツール」が不可欠です。オンライン商談ツールがあれば録画や資料共有も簡単なので、対面よりも質の高い営業ができる可能性があります。
このように、遠隔の商談に役立つ機能が搭載されているのがオンライン商談ツールです。
オンライン商談ツールを導入するメリット
ここでは、オンライン商談ツールを導入するメリットを解説します。以下で紹介する3つのメリットを社内に周知させ、社員からツール導入への理解を得ましょう。
移動時間を有効活用できる
オンライン商談ツールを導入すれば、移動時間を有効活用できます。
対面商談では、商談先への移動だけで1,2時間かかる場合もあります。また、実際に訪問しても「先方のニーズと合致していなかった」など、契約締結できず無駄足となってしまうケースも少なくありません。
しかし、オンライン商談ツールであれば、自社オフィスや自宅からでも商談ができ、移動に時間を割く必要がないのです。そのため、より多くの見込み客に対して積極的にアプローチできるようになり、これまで以上に営業部の成果を高められます。
このように、オンライン商談ツールを導入すれば、従来の移動時間を商談に費やすことも可能となり、効率的な営業ができるようになるのです。
営業にかかる費用を削減できる
オンライン商談ツールを導入すれば、営業にかかる費用を削減できます。
対面の商談では交通費や宿泊費に加えて、資料のプリント代をはじめとする消耗品費などさまざまなコストが発生していました。
しかし、オンライン商談ツールであればコストを大きく抑えられます。たとえば、移動が不要になるので交通費・宿泊費が発生しません。さらに、オンライン商談では画面で資料を共有するのが一般的なため、消耗品費も大幅に削減できるのです。
このように、オンライン商談ツールを導入すれば、交通費・宿泊費・消耗品費など、営業活動にかかる費用の削減が可能となります。
短期間で商談に持ち込める
オンライン商談ツールを使えば、短期間で商談に持ち込めます。
対面商談の場合、移動時間も考慮しなければならずスケジュールの調整は難しくなっています。また、商談の日程が決まっても、かなり先になってしまう場合も多く「見込み客の熱が冷めてしまった」などの事態も発生しかねないのです。
しかし、オンライン商談ツールであればスムーズに契約へとつなげられます。移動時間を考慮する必要がなく、見込み客から問い合わせがあったその日に商談ができるので、契約締結の機会を逃しません。
このように、オンライン商談ツールを使えば、すぐに商談の機会を用意できるので受注確度の向上につなげられるのです。
オンライン商談ツールの選定ポイント
ここでは、オンライン商談ツールの選定ポイントを解説します。以下の3つのポイントを満たしたものを選択し、失敗のないツール導入を進めていきましょう。
必要な機能が揃っているか
自社に必要な機能が揃っているオンライン商談ツールを導入しましょう。
オンライン商談ツールに付いている機能は、録画機能からホワイトボード機能まで多岐にわたります。しかし、多機能なツールを闇雲に導入しても上手く有効活用できず、コストだけが発生する事態になりかねません。
そのため、「オンライン商談にはどのような機能が必要なのか」を社内で議論してから、その要件に合ったツールを選択しましょう。
セキュリティが優れているか
セキュリティが優れているツールを導入しましょう。
商談では、自社や取引先の機密情報を取り扱うことも多々あります。その情報が社外に漏洩した場合、取引先からの信用を失ってしまうなど大きな損害となりかねないので、十分に対策しておく必要があるのです。
そのため、セキュリティが優れたツールを選択し、安心して商談に臨める環境を整備しましょう。
簡単に操作できるか
簡単に操作できるツールを導入しましょう。
たとえば、使い方が難しいツールを導入した場合、商談の際に手間取ってしまい、取引先から悪い印象を抱かれてしまう恐れがあります。
そのため、「すべての社員がすぐに使いこなせるような操作性に優れたツール」の導入がおすすめです。
オンライン商談ツールのおすすめ5選
ここでは、オンライン商談ツールのおすすめ5選を紹介します。各ツールの特徴や注意点、料金体系を解説しているので、以下を参考に自社に最適なツールを選択しましょう。
Zoom｜世界的に利用されているビデオ通話ツール
＜Zoomの特徴＞
- さまざまなデバイスに対応している
- 外部ツールとの連携機能がある
PCに加えてスマートフォンにも対応しており、場所を問わずに商談ができます。
OutlookやGmailとの連携機能があり、商談のスケジュールをZoomに記録できます。
＜Zoomの注意点＞
- Zoom上で事前にメッセージを送信できない
メッセージや資料を商談前に送付する場合には、別のツールから送る必要があり、手間がかかる点に注意しましょう。
＜Zoomの料金体系＞
- 基本プラン：0円（ミーティングは最大40分）
- プロプラン：2,000円/ライセンス/月（ミーティングは最大30時間）
- ビジネスプラン：2,700円/ライセンス/月（参加者は最大300人）
- 企業プラン：2,700円/ライセンス/月（参加者は最大500人）
Google Meet｜Google社が提供するWeb会話ツール
＜Google Meetの特徴＞
- 商談を安全に実施できる
- ソフトウェアをインストールする必要がない
ほかのGoogleサービスと同等のセキュリティが施されており、安心して商談に取り組めます。
PCの場合はブラウザから利用でき、ソフトウェアをインストールする手間がかかりません。
＜Google Meetの注意点＞
- 無料のプランでは録画ができない
Google Meetには無料のプランがあるものの、録画ができないなど機能が制限されている点に注意しましょう。
＜Google Meetの料金体系＞
- Google Meet：0円（3人以上のミーティングは最大1時間）
- Google Workspace Individual：7.99ドル/月（ミーティングは最大24時間）
- Google Workspace Enterprise：要問合せ（ミーティングは最大24時間）
bellFace｜スマートフォンでつながる商談ツール
＜bellFaceの特徴＞
- スマートフォンでつながる
- 商談を録画できる
電話回線を利用するツールなので、ITに慣れていない方でもすぐに使いこなせます。
録画・録音機能があるので、担当者の営業トークの振り返りにも活用できます。
＜bellFaceの注意点＞
- 最大利用人数が5人となっている
Web商談の場合、最大利用人数が5人であり制限がある点に注意が必要です。
＜bellFaceの料金体系＞
- 料金は問い合わせる必要があります。
Whereby｜カスタマイズもできるビデオ会議ツール
＜Wherebyの特徴＞
- ルームをカスタマイズできる
- リンクをクリックするだけで商談を開始できる
URLやルーム名を変更できるなど、自由度が高くなっています。
簡単に商談を開始できるので、ITが苦手な方でも対応可能です。
＜Wherebyの注意点＞
- 無料のプランには録画機能がない
Freeプランでは録画ができないなど、機能の制限がある点に注意しましょう。
＜Wherebyの料金体系＞
- Freeプラン：0円（ミーティングは最大45分）
- Proプラン：6.99ドル/ユーザー/月（ミーティングの時間制限なし）
- Businessプラン：9.99ドル/ユーザー/月（ミーティングの時間制限なし）
B-Room｜アプリのインストール不要のWebサービス
＜B-Roomの特徴＞
- アプリをインストールする必要がない
- サポートが充実している
B-Roomはアプリをダウンロードせずとも使えるので、商談を手間なく始められます。
チャットであれば5分以内に返信を受け取れるなど、迅速なサポートを受けられます。
＜B-Roomの注意点＞
- 導入時には一定額の投資が必要となる
機能が豊富な一方で、比較的料金が高額になっており予算に合わない恐れがあります。
＜B-Roomの料金体系＞
- 1ルーム：35,000円/月
- 3ルーム：69,000円/月
- 20ルーム以上：400,000円/月～
オンライン商談ツール5選の比較表
以下は、今回ご紹介した5つのオンライン商談ツールの比較表です。それぞれの特徴と参加可能な人数、料金を記載したので、検討の参考にしましょう。（比較表は左右にスクロールできます）
| Zoom | Google Meet | bellface | Whereby | B-Room | |
|---|---|---|---|---|---|
| 特徴 |
世界的に利用されているビデオ通話ツール
|
Google社が提供するWeb通話ツール
|
スマートフォンでつながる商談ツール
|
カスタマイズもできるビデオ会議ツール
|
アプリのインストール不要のWebサービス
|
| 参加可能人数 |
・基本＆プロプラン：100人
・ビジネスプラン：300人
・企業プラン：要問合せ
|
・Meet＆Individualプラン：100人
・Enterpriseプラン：500人
|
・電話商談：2人
・Web商談：5人
|
・全プラン：100人
|
・全プラン：4名
|
| 料金 |
・基本プラン：0円
・プロプラン：2,000円/ライセンス/月
・ビジネスプラン：2,700円/ライセンス/月
・企業プラン：2,700円/ライセンス/月
|
・Google Meet：0円
・Google Workspace Individual：7.99ドル/月
・Google Workspace Enterprise：要問合せ
|
・要問合せ
|
・Freeプラン：0円
・Proプラン：6.99ドル/ユーザー/月
・Businessプラン：9.99ドル/ユーザー/月
|
・1ルーム：35,000円/月
・3ルーム：69,000円/月
・20ルーム以上：400,000円/月～
|
オンライン商談ツールを導入するデメリット
ここでは、オンライン商談ツールを導入するデメリットを解説します。以下で紹介する5つのデメリットを参考に、自社にオンライン商談ツールを導入すべきかどうかを見極めましょう。
対面での商談を求められる場合がある
商談先によっては、対面での商談を求められるケースがあることに注意しましょう。
オンライン商談は普及しつつあるものの、すべての企業に容認されているわけではありません。「オンラインではコミュニケーションがとりにくい」と感じ、対面の商談を強く希望する社員・企業は現在でも多く存在します。
そのため、オンライン商談ツールを導入する場合は、すべての商談をオンラインに変更するのではなく、顧客に応じて柔軟に対応する方針で進めていきましょう。
使い方を理解する必要がある
オンライン商談ツールの運用時には、使い方を理解する必要がある点に注意しましょう。
オンライン商談ツールのなかには、名刺交換機能などビジネスで役立つ機能が豊富に搭載されているものもあります。これらは魅力的な一方で、「商談のなかで活用するには事前に使い方を理解しなければならない」というデメリットもあるのです。
また、機能の数だけ使い方を覚えなければならず、営業担当者には負担がかかります。そのため、必須の機能だけが搭載されたシンプルなツールなど、使いやすいツールを導入しましょう。
電子機器を準備するコストがかかる
オンライン商談ツールの運用にあたっては、電子機器の準備コストがかかる点に注意しましょう。
オンライン商談では、可能な限り外付けのカメラ・マイクが求められます。PC・スマートフォンのほとんどにはカメラ・マイクが内蔵されているものの、映像が低画質であったりノイズが入ったりなどの懸念点があるのです。
スムーズに商談を進められなければ、成約率の向上にはつながりません。そのため、オンライン商談ツールを運用する際には、映像や音声をクリアに伝えられる高品質なカメラ・マイクを購入する必要があると認識しておきましょう。
安定したインターネット環境が求められる
オンライン商談ツールの運用では、安定したインターネット環境が必要な点に注意しましょう。
オンライン商談はインターネット環境がなければ成り立ちません。また、自社に加えて顧客側のインターネット環境も安定している必要があるのです。
そのため、自社のインターネット環境はあらかじめ整えておくほか、顧客に良好なインターネット環境からの接続を依頼するなどの対応をして、スムーズに商談を進めましょう。
取引先の情報管理ができない
オンライン商談ツールでは、取引先の情報管理ができないことに注意しましょう。
オンライン商談ツールの多くには、名刺交換機能をはじめとして商談に役立つ機能が搭載されています。一方で、商談で得た情報の管理機能が付いたツールはほとんどないのが現状です。
そのため、商談の情報を管理するには、オンライン商談ツールに加えて「情報を蓄積できるツール」が必須なのです。
【必見】オンライン商談において導入すべきツール
以下では、オンライン商談において導入すべきツールを紹介します。
オンライン商談ツールのほとんどに付いているビデオ通話機能は、遠隔での商談には必須です。一方で、オンライン商談ツールでは「円滑なコミュニケーション」はできても「商談で得た情報の管理」は困難なので、早急に対応しなければなりません。
すなわち、オンライン商談で得た情報を管理するには、担当者が顧客情報を記録する「情報管理ツール」が必要なのです。
たとえば、ITが苦手な営業担当者でもすぐに活用できるほど使いやすい「Stock」を導入すれば、オンライン商談の情報を簡単に蓄積でき、社内における情報の有効活用が可能となります。
Stockの「ノート」に書き込んだ情報はリアルタイムで担当者に共有されるので、社員への情報共有に手間がかかりません。また、商談の実施方法を問わずに、すべての商談情報をStockに一元管理すれば、情報へのアクセス性も向上するのです。
【Stock】もっとも簡単にオンライン商談ができるツール
「Stock」｜チームの情報を最も簡単に残せるツール
Stockは、チームの情報を最も簡単に残せるツールです。「チャットツールだと情報が流れていき、ファイル共有だと面倒」という問題を解消します。
Stockを使えば、「ノート機能」を利用して、要件などのテキスト情報や、画像やファイルなどのあらゆる情報を誰でも簡単に残せます。
また、「タスク」や「メッセージ」の機能を利用すると、ノートに記載したテーマごとにコミュニケーションを取ることができるため、あちこちに情報が分散せず、常に整理された状態で業務を遂行できます。
＜Stockをおすすめするポイント＞
- ＩＴに詳しくないチーム向けのツールITの専門知識がなくても問題なく、簡単に始められます。
- とにかくシンプルで、誰でも使える余計な機能は一切なくシンプルなツールなので、誰でも簡単に情報を残せます。
- 驚くほど簡単に「情報ストック」と「タスク管理」ができる社内の共有情報等の「情報ストック」が驚くほどしやすく、さらに直感的な「タスク管理」も可能です。
＜Stockの口コミ・評判＞
 池本 健太郎さん きずな綜合会計事務所 |
| 「会計事務所内の『情報ストック』と『タスク管理』が、すべてStock上で完結しています」 ★★★★★ 5.0 少なくとも会計事務所であれば、どこの事務所であっても大幅に業務効率を改善できると思います。しかし会計事務所に限らず、フォルダ階層形式でサクサクと情報共有したり、または簡単にタスク管理したいチームであれば、どこにも強くオススメできます。 |
 塩出 祐貴さん 松山ヤクルト販売株式会社 |
| 「強烈な『ITアレルギー』があるチームでも、Stockならば、一切混乱なく導入できました」 ★★★★★ 5.0 弊社の宅配部門のスタッフの半分近くは50代以上と高齢で、キーボード入力が苦手なスタッフもいるほど、ITツールへの強い抵抗感がありました。しかし、Stockは他ツールに比べて圧倒的にシンプルで、直感的に使えるため、予想通り非常にスムーズに使い始めることができました。 |
 西尾 太初さん 株式会社ハピネス |
| 「LINEだと情報が流れていってしまう問題が、一気に解消されました！」 ★★★★★ 5.0 従来使っていた『LINE』だと、情報が流れていってしまうので、後から過去の『営業の打ち合わせ記録』を振り返ることはできませんでした。しかし、Stock（ストック）を導入した後は、すべての『営業の打ち合わせ記録』が『ノート単位』で整然と管理されており、過去の営業記録にも即座にアクセスできます。過去に『いつ・誰と・何を』話したかが明確に分かるようになったので、2回目、3回目の営業戦略を立てられるようになりました。 |
＜Stockの料金＞
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登録から30日間は、全ての機能を無料で試すことができます。
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有料プランでも１人あたり月額300〜400円程度からという非常に手頃な価格で利用できます。
オンライン商談ツールのおすすめまとめ
ここまで、オンライン商談ツールのおすすめ5選とメリット・デメリットを紹介しました。オンライン商談ツールを社内に導入するメリットは以下の3点です。
- 対面商談の際に発生していた「移動時間」を別の業務に費やせる
- 交通費・宿泊費などの費用を削減できる
- 場所を問わないので短期間で商談に持ち込める
オンライン商談ツールには上記のメリットがある一方で「情報の記録ができない」というデメリットもあります。そのため、オンライン商談ツールに加えて、商談の情報を蓄積できる「情報管理ツール」を導入する必要があるのです。
たとえば、商談情報の記録に必要な機能が過不足なく搭載されている「Stock」などのツールを導入すれば、オンライン商談で得た情報が社内に蓄積されるほか、それらの情報を活用してより効果的なアプローチも可能となります。
無料登録は1分で完了するので、ぜひ「Stock」にオンライン商談の情報を蓄積して、取引先の情報が社内で有効活用される環境を整えましょう。
1986年生まれ。早稲田大学法学部卒。
新卒で、野村総合研究所(NRI)に、経営コンサルタントとして入社。
その後、株式会社リンクライブ（現：株式会社Stock）を設立。代表取締役に就任。
2018年、「世界中の『非IT企業』から、情報共有のストレスを取り除く」ことをミッションに、チームの情報を最も簡単に残せるツール「Stock」を正式ローンチ。
2020年、ベンチャーキャピタル（VC）から、総額1億円の資金調達を実施。
2021年、東洋経済「すごいベンチャー100」に選出。
