近年、インサイドセールスの手法のひとつとして「オンライン商談」が注目を集めています。オンライン商談には「取引先まで足を運ばずに済む」などのメリットがあり、中小企業にも普及しつつある新たな営業手法です。
しかし、オンライン商談に活用できるツールは複数あり、自社に合ったものを選ぶのには時間がかかります。そのため、「どのツールを導入すべきなのか分からない」と悩む方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、オンライン商談に使えるおすすめのツール6選と選定ポイントを中心にご紹介します。
- オンライン商談ができるツールを導入して、自社の営業効率を上げたい
- ツールの導入ではコストが発生するので、導入に失敗したくない
- 短期間で商談に持ち込めるようにして、見込み客を逃さない体制を整えたい
という方はこの記事を参考にすれば、オンライン商談で役立つ機能を押さえつつ、ツールを適切な基準で比較検討できます。
目次
オンライン商談ツールとは
オンライン商談ツールは、オンライン上の商談で必須となるツールを指します。
顧客と直接会わずにリモートで商談を進めるには、遠隔でもスムーズにやりとりできる「オンライン商談ツール」が不可欠です。オンライン商談ツールがあれば録画や資料共有も簡単なので、対面よりも質の高い営業ができる可能性があります。
また、オンライン商談ツールには通話の機能だけでなく、チャット機能も搭載されていることが多いです。そのため、口頭でのやりとりよりも簡単かつ正確に電話番号やメールアドレスなどの情報を伝えられるメリットもあります。
【無料あり】オンライン商談に使えるツールのおすすめ6選
以下では、オンライン商談において導入すべきツール6選を紹介します。
オンライン商談ツールのほとんどに付いているビデオ通話機能は、遠隔での商談には必須です。一方で、オンライン商談ツールでは「円滑なコミュニケーション」はできても「商談で得た情報の管理」は困難なので、早急に対応しなければなりません。
そこで、商談のやりとりを記録するには「情報管理ツール」があると便利です。しかし、操作が複雑なツールでは社員が使いこなせず、そのうち放置されてしまうので注意しましょう。
そこで、情報が社内に散在する事態を防ぎながら、オンライン商談の情報を社内で活用するには、シンプルな操作性で、社内の情報を簡単に蓄積できる「Stock」が最適です。
Stockの「ノート」には文章だけでなくデータも残すことができ、ノートに紐づく「メッセージ」でやりとりすれば、細かな情報も分散しません。また「1フォルダゲスト」権限で商談相手を招待すれば、今後の情報共有もスムーズにいきます。
【Stock】オンライン商談の情報管理が最も簡単にできるツール
「Stock」｜最もシンプルな情報ストックツール
Stockは、社内のあらゆる情報を、最も簡単に「ストック」できるツールです。「社内の情報を、簡単にストックする方法がない」という問題を解消します。
Stockを使えば、「ノート」の機能を利用して、要件などのテキスト情報や、画像やファイルなどのあらゆる情報を誰でも簡単に残せます。
また、「タスク」や「メッセージ」の機能を利用すると、ノートに記載したテーマごとにコミュニケーションを取ることができるため、あちこちに情報が分散せず、常に整理された状態で業務を遂行できます。
＜Stockをおすすめするポイント＞
- ＩＴに詳しくない数人～数千人の企業向け
ITの専門知識がなくても問題なく、あらゆる企業が簡単に始められます。
- とにかくシンプルで、誰でも使える
余計な機能は一切なくシンプルなツールなので、誰でも簡単に情報を残せます。
- 驚くほど簡単に「情報ストック」と「タスク管理」ができる
社内の共有情報等の「情報ストック」が驚くほどしやすく、さらに直感的な「タスク管理」も可能です。
＜Stockの口コミ・評判＞
塩出 祐貴さん
松山ヤクルト販売株式会社 |
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「強烈な『ITアレルギー』がある弊社にも、Stockならば、一切混乱なく導入できました」 ★★★★★ 5.0 弊社の宅配部門のスタッフの半分近くは50代以上と高齢で、キーボード入力が苦手なスタッフもいるほど、ITツールへの強い抵抗感がありました。しかし、Stockは他ツールに比べて圧倒的にシンプルで、直感的に使えるため、予想通り非常にスムーズに使い始めることができました。 |
加井 夕子 さん、海野 紘子 さん
SBIビジネス・イノベーター株式会社 |
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「SBIグループの厳格なセキュリティ基準をも満たす、誰にでもお勧めの情報ストックツールです」 ★★★★★ 5.0 当社が導入するシステムには非常に厳格なセキュリティ基準を満たすことが要求されていますが、Stockのシステムは極めて高度なセキュリティ基準で開発・運営されているため、SBIグループのセキュリティ基準でも全く問題なく導入することができました。 |
江藤 美帆さん
栃木サッカークラブ（栃木SC） |
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「ナレッジが属人化しやすいプロスポーツクラブには、Stockを非常に強くお勧めします！」 ★★★★★ 5.0 元々悩んでいた『ナレッジがブラックボックス化してしまう』という問題が、驚くほどうまく解消されました。 『Stockさえ見れば、すぐに必要な情報を把握できる』という状況を作り出すことに成功し、明らかに生産性が向上しました。 |
【Zoom】世界的に利用されているビデオ通話ツール
Zoomの特徴
- さまざまなデバイスに対応している
- 外部ツールとの連携機能がある
PCに加えてスマートフォンにも対応しており、場所を問わずに商談ができます。
OutlookやGmailとの連携機能があり、商談のスケジュールをZoomに記録できます。
Zoomの機能・使用感
- 時々雑音が入ってしまう
- 参加までの手順が簡単
参加者全員がマイクオンの状態だと雑音が入り込んでしまうので、発言者だけミュートを解除（マイクをオン）にする使い方が良いです。
ホストから送られてきた「ミーティングID」を入力するだけですぐに参加できるので、負担がかかりません。
Zoomの注意点
- Zoom上で事前にメッセージを送信できない
メッセージや資料を商談前に送付する場合には、別のツールから送る必要があり、手間がかかる点に注意しましょう。
Zoomの料金体系
- ベーシック：0円
- プロ：2,125円/ライセンス/月
- ビジネス：2,700円/ライセンス/月
- ビジネスプラス：3,125円/ライセンス/月
- エンタープライズ：詳細は要問合せ
【Google Meet】Google社が提供するWeb会話ツール
Google Meetの特徴
- 商談を安全に実施できる
- ライブ配信も可能
ほかのGoogleサービスと同等のセキュリティが施されており、安心して商談に取り組めます。
会議に参加できる人数は500名までになるが、ライブ配信であれば最大ン10万人視聴可能です。そのため、大規模の企業でも問題なく利用できます。
Google Meetの機能・使用感
- ソフトウェアをインストールする必要がない
- 便利機能が備わっている
わざわざソフトをインストールする手間がかからないので、初めて利用する人もハードルを感じにくいと言えます。
会話を字幕表示（英語のみ）できたり、参加者に個別でメッセージを遅れたりと、ほかのビデオツールにはついていない機能が魅力的です。
Google Meetの注意点
- 無料のプランでは録画ができない
- (口コミに関する注意点を一言で記載)
Google Meetには無料のプランがあるものの、録画ができないなど機能が制限されている点に注意しましょう。
利用しているユーザーからは「画面共有を使うと重い」「動作が遅くなる時があり、コミュニケーションの妨げになる」というよう改善を求める声があります。（参考：ITトレンド）
Google Meetの料金体系
- 無料から利用可能
- Business Starter：816円/ユーザー/月
- Business Standard：1,632円/ユーザー/月
- Business Plus：2,448円/ユーザー/月
- Enterprise：詳細は要問合せ
【bellFace】スマートフォンでつながる商談ツール
bellFaceの特徴
- 商談を録画できる
- 商談に役立つ機能が搭載されている
録画・録音機能があるので、担当者の営業トークの振り返りにも活用できます。
デジタル名刺機能やトークスクリプトなど、商談に併せて欲しい機能が搭載されています。
bellFaceの機能・使用感
- ゲスト側はアカウントの作成不要
- 画面が見づらい
ゲスト側は、公式サイトで発行した4桁の番号をホストに共有するだけで、画面共有できます。わざわざアカウントを作成しなくて済むので便利です。
画面共有なので、小さい文字などが見づらいことがあります。
bellFaceの注意点
- ネットと電話が必要になる
- (口コミに関する注意点を一言で記載)
音声と動画で回線が異なるため、電話を片手に操作を進めなければならず、ITに馴染みのない方にはストレスになる可能性があります。
電話とネットで回線が違うので「双方の通信状況が良好である必要がある」というように声があります。そのため、導入するときは、自社のネット環境を確認しましょう（参考：ITレビュー）
bellFaceの料金体系
料金の詳細については、問い合わせが必要です。
【Whereby】カスタマイズもできるビデオ会議ツール
Wherebyの特徴
- ルームをカスタマイズできる
- さまざまなシーンで使える
URLやルーム名を変更できるなど、自由度が高くなっています。
医療現場や教育現場、バーチャルイベントなど、さまざまなシーンで活用できます。
Wherebyの機能・使用感
- 導入段階で躓く恐れあり
海外企業が提供するサービスになるため、英語に馴染みのない方は導入段階で躓いてしまう恐れがあります。
Wherebyの注意点
- 無料のプランには時間制限あり
無料のプランの場合、最大45分までと制限がある点に注意しましょう。
Wherebyの料金体系
- Freeプラン：0円
- Proプラン：6.99ドル/ユーザー/月
- Businessプラン：9.99ドル/ユーザー/月
【B-Room】アプリのインストール不要のWebサービス
B-Roomの特徴
- アプリをインストールする必要がない
- サポートが充実している
B-Roomは双方ともアプリをダウンロードせずとも使えるので、商談を手間なく始められます。
営業時間内に送ったメッセージであれば当日中に返信を受け取れるなど、迅速なサポートを受けられます。
B-Roomの機能・使用感
- メモするときは別のツールが必要
- 誰でも何度でもルームを利用できる
音声テキスト機能やメモ機能などはついていないので、商談内容を記録したい場合には、ほかのツールと併用は必須となります。
同時刻でなければ、誰でも何度でもルームを利用できます。そのため、社内会議が多いときに重宝されます。
B-Roomの注意点
- 1ルームあたりの人数制限あり
- 3人以上では45分まで
1つのルームに入れるのは、最大4名のみです。そのため、商談に参加する人数を把握しておく必要があります。
利用しているユーザーからは「3人以上では45分までという制限があるのでそこには注意が必要」という声があるため、利用するときは開始時間と終了時間を明確にしておきましょう。（参考：ITレビュー）
B-Roomの料金体系
- 1ルーム：35,000円/月
- 3ルーム：69,000円/月
- 20ルーム以上：400,000円/月～
オンライン商談に使えるツール6選の比較表
以下は、オンライン商談に使えるツール6選の比較表です。ビデオツールをはじめ、情報を残すのに役立つツールまで、まとめて確認しましょう。
| Stock【併用におすすめ】 | Zoom | Google Meet | bellFace | Whereby | B-Room | |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 特徴 |
オンライン商談の情報管理を最適化する |
世界的に利用されているビデオ通話 |
Google社が提供するWeb会話 |
スマートフォンでつながる商談 |
カスタマイズもできるビデオ会議 |
アプリのインストール不要のWebサービス |
| 注意点 |
情報の保管・共有がメインなので、ビデオ通話ツールとの併用が必要 |
参加者全員がマイクオンの状態だと雑音が入り込んでしまうので、ミュート推奨 |
動作が遅くなる時がある |
電話とネットで回線を分散させるの煩わしさがある |
無料のプランは最大45分までと時間制限あり |
1つのルームに参加できる人数は4名までと制限あり |
| 料金 |
・無料
・有料プランでも1人あたり500円/月〜 |
・無料プランあり
・有料プラン：2,125円～ |
・無料プランあり
・有料プラン：816円～ |
・要問合せ |
・無料プランあり
・有料プラン：6.99ドル～ |
・無料プランなし
・有料プラン：35,000円～ |
| 公式サイト |
「Stock」の詳細はこちら |
「Zoom」の詳細はこちら |
「Google Meet」の詳細はこちら |
「bellFace」の詳細はこちら |
「Whereby」の詳細はこちら |
「B-Room」の詳細はこちら |
オンライン商談ツールを導入するメリット
ここでは、オンライン商談ツールを導入するメリットを解説します。以下で紹介する3つのメリットを社内に周知させ、社員からツール導入への理解を得ましょう。
（1）移動時間を有効活用できる
オンライン商談ツールを導入すれば、移動時間を有効活用できます。
対面商談では、商談先への移動だけで1,2時間かかる場合もあります。また、実際に訪問しても「先方のニーズと合致していなかった」など、契約締結できず無駄足となってしまうケースも少なくありません。
しかし、オンライン商談ツールであれば、自社オフィスや自宅からでも商談ができ、移動に時間を割く必要がなくなります。そのため、より多くの見込み客に対して積極的にアプローチできるようになり、これまで以上に営業部の成果を高められます。
このように、オンライン商談ツールを導入すれば、従来の移動時間を商談に費やすことも可能となり、効率的な営業ができるようになるのです。
（2）営業コストを削減できる
オンライン商談ツールを導入すれば、営業にかかる費用を削減できます。
対面の商談では交通費や宿泊費に加えて、資料のプリント代をはじめとする消耗品費などのコストが発生していました。
しかし、オンライン商談ツールであれば、移動が不要になるので交通費・宿泊費が発生せず、コストを削減できます。さらに、オンライン商談では画面で資料を共有するのが一般的なので、消耗品費も大幅に削減可能です。
このように、オンライン商談ツールを導入すれば、交通費・宿泊費・消耗品費など、営業活動にかかる費用の削減につながるのです。
（3）短期間で商談に持ち込める
オンライン商談ツールを使えば、短期間で商談に持ち込めます。
対面商談の場合、移動時間も考慮しなければならずスケジュール調整の難易度は高いです。また、商談の日程が決まっても、数週間先になってしまう場合も多く「見込み客の熱が冷めてしまった」などの事態も発生してしまいます。
しかし、オンライン商談ツールであればスムーズに契約へとつなげられます。移動時間を考慮する必要がなく、見込み客から問い合わせがあった当日に商談ができるので、契約締結の機会を逃しません。
このように、オンライン商談ツールを使えば、すぐに商談の機会を用意できるので受注確度の向上につなげられるのです。
オンライン商談ツールを導入するデメリット
ここでは、オンライン商談ツールを導入するデメリットを解説します。以下で紹介する5つのデメリットを参考に、自社にオンライン商談ツールを導入すべきかどうかを見極めましょう。
（1）安定したインターネット環境が必要
オンライン商談ツールの運用では、安定したインターネット環境が求められる点に注意しましょう。
オンライン商談はインターネット環境がなければ成り立ちません。また、自社に加えて顧客側のインターネット環境も安定している必要があるのです。
以上のことからも、自社のインターネット環境はあらかじめ整えておくほか、顧客に良好なインターネット環境からの接続を依頼するなどの対応をして、スムーズに商談を進められるようにする必要があります。
（1）取引先の情報管理ができない
オンライン商談ツールでは、取引先の情報管理ができないことに注意しましょう。
オンライン商談ツールの多くには、名刺交換機能をはじめとして商談に役立つ機能が搭載されています。一方で、商談で得た情報の管理機能が付いたツールはほとんどないのが現状です。
そのため、商談の情報を管理するには、オンライン商談ツールに加えて「Stock」のように「情報を蓄積できるツール」が求められます。
オンライン商談ツールを上手く活用する3つのコツとは
ここでは、オンライン商談ツールを上手く活用するためのコツを3つ解説します。以下のポイントを押さえながらツールを比較検討すれば、自社に適したツールを導入できます。
（1）必要な機能が揃っているか
自社に必要な機能が揃っているオンライン商談ツールを導入しましょう。
オンライン商談ツールに付属している機能は、録画機能からホワイトボード機能まで多岐にわたります。しかし、多機能なツールを闇雲に導入しても上手く有効活用できず、コストだけが発生する事態になりかねません。
そのため、「オンライン商談にはどのような機能が必要なのか」を明確にしてから、要件に合ったツールを選択しましょう。
（2）セキュリティが優れているか
自社の信頼獲得・情報漏洩リスクの防止を目的に、セキュリティが優れているツールを導入しましょう。
商談では、自社や取引先の機密情報を取り扱うことも多々あります。機密情報が社外に漏洩した場合、取引先からの信用を失ってしまうなど大きな損害となりかねないので、十分に対策しておく必要があるのです。
したがって、セキュリティ面からもツールを比較し、安心して商談に臨めるツールを選びましょう。
（3）簡単に操作できるか
ツールを業務へスムーズに浸透させるために、ツールには簡単な操作性が求められます。
たとえば、使い方が難しいツールを導入した場合、商談の際に手間取って取引先から悪い印象を抱かれてしまう恐れがあります。
したがって、「すべての社員がすぐに使いこなせるような、操作性に優れたツール」を導入する必要があるのです。また、本格的な導入前にトライアル期間を利用して使用感を確かめておくのもおすすめです。
オンライン商談ツールのおすすめまとめ
ここまで、オンライン商談ツールのおすすめ6選とメリット・デメリットを紹介しました。オンライン商談ツールを社内に導入するメリットは以下の3点です。
- 対面商談の際に発生していた「移動時間」を別の業務に費やせる
- 交通費・宿泊費などの費用を削減できる
- 場所を問わないので短期間で商談に持ち込める
オンライン商談ツールには上記のメリットがある一方で「情報の記録ができない」などのデメリットもあります。そのため、オンライン商談で得た情報を有効活用するには、情報の蓄積に適した「情報管理ツール」を使う必要があるのです。
そこで、商談情報の記録を残しながら情報管理ができるノート型情報共有ツールの「Stock」を使うと、オンライン商談で得た情報が社内に蓄積されるほか、蓄積した情報を活用してより効果的にアプローチできます。
無料登録は1分で完了するので、ぜひ「Stock」にオンライン商談の情報を蓄積して、取引先の情報が社内で有効活用される環境を整えましょう。
